１、学習塾を取り巻く環境
1東京の学習塾で、講師からクラスター、生徒７人感
コロナ禍にお
いて、いよいよ塾の在り方が根本的に問われる時代になりました、リモート授業に対応していない塾はこれから淘汰されることが予想されます。
２、少子高齢化,
日本の総人口１億②６４４万人中、０歳から１４歳までの人口１，５４２万人で総人口の１２，２％である。出生数は１９５０年ころは２５０万以上であったのが２０１０年ころには１００万人を切っている２０１７年には９４万人しかいなくなった。チラシさえまけば、生徒が集まる時代では、なくなりました。
３、塾の指導形態の変化
２０００年から主流になっている個別指導は、今では主流になってきましたが、私が塾を始めたころは個別指導の形態はありませんでした一斉指導が当たり前でした。それはなぜかというと個別指導を主流にすれば授業料を上げざるを得ないからです。塾の収入は授業料x人数で決まるからです。ほかの塾の授業料をリサーチしそれと著しく異なった指導料は取れないのです。そもそも個別指導型がなぜ主流になってきたかというと、企業が学習塾に進出してきたからです。学習塾をお金儲けの手段としてとらえれば。個別指導型の塾は経営がやりやすいのです。地方では当てはまらないかもしれないが、都会では大学生の講師がたくさんいるので募集しやすいし、スキルがなくても、始められるからです。その上個別対応は、親御さんの立場からすると、自分の子供のレベルにあった指導をしてくれるので、ありがたい。ただ、個別指導にもいろいろ形態があるようです。ふつう個別対応というと１対１と思うのですが、世間の実態はどうもそうではないようです。一人の先生が数名の生徒を預かり自習をさせわからないところを個別に指導するという形態が多いようです。しかしもしこういう授業を行っているなら、これは個別指導という定義にはなりませんし。そのような指導法は無料で行っている補習形態でしかありません。池田塾の場合は、中途入塾者に対して補習を行うとき、個別指導ですがお金はいただいておりません。
４、塾講師の質の低下と講師不足
せっかく育った塾講師もすぐやめたり、アルバイトの大学生はゼロから教育しなおすには時間がかかるし、質の低下は避けられません。
５、文科省による学校教育のICT化
今年コロナが流行する前から、学校教育のICT化は指導要綱の改定に盛り込まれていたし、すでに一部の学校では積極的に取り組んでいるところもありましたがコロナの流行に伴いそのっ徹底が叫ばれております。私は島根県西部の益田市ですが、すべての公立小中高に電子黒板が導入されております。そんな中で学習塾のとるべき道は厳しいと言わざる負えません。私の場合いち早くイケダジュクのICT化に努めておりましたのでぢくじの方法で対応しておりますが。これから準備をするが空襲塾は業者が作ったノウハウを導入するしか手がありません。ただでさえ生徒募集が難しい中これ以上の設備投資はかなりの痛手でしょう。そんな中、
